副業に使ったガジェットは按分（あんぶん）という考え方で一部を経費にできます。この記事では、対象になるアイテムの種類・按分の計算方法・確定申告での記入の仕方まで、具体例を交えて解説します。

そもそも「経費」とは何か

経費とは、収入を得るために使ったお金のことです。副業の場合、確定申告で「雑所得」または「事業所得」として申告する際に、経費を差し引いた金額が課税対象になります。

副業収入が年間30万円で、経費が5万円あれば、課税される所得は25万円になります。経費を正しく計上するだけで、所得税・住民税を合わせると数千円〜数万円の節税になることも珍しくありません。

副業で経費にできるガジェットの種類

  • PC・ノートパソコン：副業の作業に使用している場合（按分割合50〜80%が多い）
  • スマートフォン：副業の連絡・撮影・管理に使用（20〜50%程度が現実的）
  • イヤホン・ヘッドホン：オンライン会議・動画編集に使用
  • 外付けモニター：副業作業専用なら100%も可
  • Webカメラ・マイク：オンライン授業・配信などに使用

按分の計算方法と具体例

プライベートと副業の両方に使うガジェットは、使用割合に応じて一部だけ経費にするのが按分の考え方です。

例1：PC（購入価格80,000円） 副業作業3時間 ÷ 総PC使用時間8時間 = 37.5% 経費計上できる金額：80,000円 × 37.5% = 30,000円

例2：スマホ（月額料金8,000円・年間96,000円） 副業での利用割合30%と設定 年間経費：96,000円 × 30% = 28,800円

10万円以上のガジェットは減価償却が必要

  • 10万円未満：購入した年に全額経費計上OK
  • 10万円以上20万円未満：3年間で均等に経費計上（青色申告なら30万円未満まで全額OK）
  • 30万円以上：法定耐用年数で減価償却（PCの耐用年数は4年）

確定申告での書き方

副業収入が年間20万円を超える場合、確定申告が必要です。ガジェット代は「消耗品費」または「工具器具備品費」に分類するのが一般的です。経費の証明として領収書やレシートは7年間保管する必要があります。

やってはいけないNG行為

  • 副業と無関係なガジェットを経費にする
  • 按分なしに全額経費にする
  • 領収書なしで経費計上する